不倫というと、ゴシップ的には妻子ある男性と若い女性の関係、あるいはその反対のパターンを思い浮かべるかもしれません。

しかし、不倫していた当事者がお互いに既婚者だということもあります。このような既婚者同士の不倫を一般的にダブル（Ｗ）不倫と言っているようです。
ダブル不倫は、お互いに結婚を迫られることがない、お互いに気を付けるのでバレにくいなどの理由で、一般の不倫よりもおすすめであるかのように、ダブル不倫をあおるようなサイトもあるようです。
ダブル不倫もバレないうちは（当事者同士がうまくいっていると思っているうちは）、問題ないかもしれません。

しかし、所詮不倫は不倫、既婚者同士であるだけに、不倫が発覚すれば双方の家族を巻き込んだ収拾がつかない状態になるということも、少し考えてみればわかると思います。
このページをご覧になる方は、ダブル不倫がバレてしまった、あるいはバレたらどうしようと考えている方ではないでしょうか。
ダブル不倫の特殊性については、被害者向けのページで説明していますが、慰謝料請求された場合にどのように対応したらよいか考えてみましょう。

パートナーから慰謝料請求された

ダブル不倫をしてしまいパートナー（自身の配偶者）から慰謝料請求された。
ここではダブル不倫をしたことが話の前提ですので、不倫関係がないのに慰謝料請求をされたという場合については考えないことにします。
不倫をしたことを前提にどのような対処が考えられるか説明します。
不倫の有無自体を争う場合には、一般的に慰謝料請求された場合の問題と同じように考えられますのでそちらをご覧ください
→「身に覚えがない！慰謝料を支払わない方法」、「不倫の慰謝料を減額する方法」

一般の不倫の場合、ダブル不倫の場合のように不倫相手の配偶者からの慰謝料請求ということを考える必要がないので、相手方に請求すればよいといえます。
そして夫婦は財布が一緒と考えられますので、実益から考えても不倫をした夫（妻）に慰謝料請求することはあまりないとも考えられます。
しかし、ダブル不倫の場合、相手方の配偶者からの慰謝料請求という問題がありますので、相手方への請求を避けて、加害者である不倫した夫（妻）（Ａ）に対してパートナー（Ｂ）が慰謝料請求をするということも考えられるでしょう。
そこで、パートナーから慰謝料請求された場合のことも一応は考えておく必要があるでしょう。
なお、この場合は夫婦間の問題なので、一般の不倫の場合でパートナーから慰謝料請求された場合にも同じように考えることができます。

不倫相手の配偶者から請求された

双方の夫婦が離婚しない場合

不倫相手の配偶者から慰謝料を請求された場合、自身の配偶者がダブル不倫を知っているのか、不倫相手とその配偶者が離婚するのかなど色々な状況が考えられ、それぞれ対処方法が異なってきます。
自身の配偶者がダブル不倫を知っている場合については、次の「当事者全員がダブル不倫を知ってしまった」の項目で説明しますので、ここでは、自身の配偶者はダブル不倫の事実を知らない場合の対処方法について説明します。

ＹがＡに慰謝料請求をしてきた、Ｂは不倫の事実を知らないという場合を例として考えます。

ＡがＢに不倫の事実を一切知られたくないと考える場合はどうなるか？

この場合には、ダブル不倫の一方の被害者Ｂの立場を考えないことになるので、一般の不倫の場合と同様の利益状況になります。
つまり、不倫の被害者Ｙが不倫の相手方Ａに請求するのと同じような状況になります。
夫婦の経済的一体性というダブル不倫の特殊性を考えにくくなります。

このダブル不倫の特殊性は「ダブル不倫─被害者の対応方法、ダブル不倫だとなぜ複雑？双方の夫婦が離婚しない場合」には、自身の請求を免れるために有利に使えるという状況がありました。

しかし、ダブル不倫の特殊性を考えにくいので、Ａとしては、「不倫の慰謝料を減額する方法、不倫の慰謝料を減額できる場合」（Ｘの方から積極的に誘ってきた等）を探して主張するという対応が一応は考えられます。
もとより、このような事実がない場合には、ＡはＹの慰謝料請求を受けざるを得ないということになりますが、Ｂに不倫の事実を知られたくないという場合ですから、ＡはＹと任意での交渉で解決しようとすることになります。
その場合にＹがこのようなＡの主張を受けて素直に減額に応じることは少ないとも考えられます。

さらにＸＹ夫婦が離婚してしまった場合、慰謝料は高額になりますし、Ｙとしては失うものがないという状態ですから、Ｂに知られないように交渉するということはさらに難しくなるでしょう。

Ａはダブル不倫の事実を素直にＢに打ち明けた方がよい場合もある

ＡがＹの請求に対して支払いに応じる資力がある場合には、Ｂに知られずにすますことができるかもしれません。
しかし、Ｙにいったん支払ったとしても、ＹがＢにバラすとしてさらに高額を要求してくることも考えられます。
この場合、どうしてもＹの請求額を払うことができないという場合には、素直にＢに打ち明けて、ダブル不倫の構造に持ち込み、ＢからＸにも請求してもらい、Ｙの請求を意味のないものにしてしまうということが考えられます。

また、Ｙが不当に高額な要求をしてきた場合などには、Ｂに事情を知られても構わない状況であれば、裁判で請求してくれと突っぱねることもできます（正当な額の慰謝料を支払うことにはなりますが、反対にＢからＸに対しても裁判を起こすことによって支払う額を減らすこともできます）。
なお、実際にＢがダブル不倫の事実を知らなくても、ＡはＹに対してＢからＹに対する請求も考えている旨伝えることにより、Ｙからの請求を辞めさせることも考えられますが、ＹがＢに連絡してしまうことも考えられるので、このような「はったり」ともいえることをするには状況をよく考えた方がよいでしょう。
もっとも、ＸＹが離婚していた場合には、このような対抗策はとりえず、しかも一般的に慰謝料が高額となりますので、Ａとしては、まず、ＸＹ夫婦が離婚しているかどうかを確認することが大切でしょう。

当事者全員がダブル不倫の事実を知ってしまった

当事者全員がダブル不倫の事実を知ってしまった場合（図のＡＢＸＹ全員がＡＸの不倫を知った場合）は、構造としてはダブル不倫の特殊性が主張される場合ですので、上記「Ａはダブル不倫の事実を素直にＢに打ち明けた方がよい場合もある」で説明したように、慰謝料請求された場合には、請求されたＡにとってはかえって都合がよいという状況にもなります。
もっとも、ＸＹ夫婦が離婚してしまった場合には、夫婦の経済的一体性を考えることができないので、ＡとしてはＸが積極的に誘ってきたなど、自身の慰謝料を減額するという対処方法しかないということになります。

この場合にＡが検討すべきポイントとしては、以下の点が考えられます。

1. ＸＹ夫婦は離婚しているのか？
   ダブル不倫の特殊性である経済的一体性を主張できるかにかかわります。
2. Ｂの協力が得られるのか？
   ＸＹ夫婦が離婚していない場合でもＢの協力が得られなければ、ＢがＸに慰謝料請求をすることによって、夫婦の経済的一体性から事実上慰謝料を支払わないのと同じ状態にするという対処方法が使えないことになるので、Ｂの協力が重要になります。
   Ａは自身が不倫をしてＢを裏切っておきながら、Ｂの協力を求めるという虫の良い話にはなりますが、ＡＢが夫婦関係を継続する場合には、夫婦の経済に関わることですので、Ｂの協力が得られることも十分考えられるでしょう。
   Ｂの協力が得られない場合（ＡＢ夫婦が離婚してしまった場合）には、Ａは一般の不倫の場合の相手方と同様の立場になるので、Ｘの方から積極的に関わってきた等の慰謝料を減額する事情を主張するという対処方法をとることになるでしょう。
   ただし、この場合でも、独身者の不倫の場合と異なり、ＡもＢに対する不貞となるので、不貞のハードルは高いはずですから、減額される割合は低いと考えられます。

弁護士へ相談することは強い味方が出来るということ

これまでに説明したように、一口にダブル不倫といっても当事者がどのような状態にあるかで、一般の不倫の場合と同じように考えらえる場合や、ダブル不倫の特殊性を考えることができる場合など考えるべき対処方法は様々です。
経験豊富な弁護士佐藤剛志は、相談者様の状況をしっかりと把握し、適切なアドバイスを差し上げます。

弁護士が教える！ケースごとに見る行動のススメ

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